ここ最近、自動運転やIoTなどテクノロジーに関するニュースを見ない日はありません。
こういったテクノロジーの情報はなんとなく耳に入るけど、もっと詳しく知りたい！なんて方も多いのではないでしょうか？
世界にはたくさんのIT企業がありますが、GAFAM（ガファム）と呼ばれる、特に影響力と知名度を持つアメリカの５つの巨大企業があります。
- Google（alphabetという持株会社が運営）
- Apple
- Amazon
- Microsoft
これらの５社はそれぞれの頭文字をとって、GAFAMは（ガファム）はと呼ばれています。
この記事では世界のIT市場を牽引しているGAFAM（ガファム）と呼ばれる5社を詳しく紹介し、「次世代のGAFAM」と呼ばれるグローバル企業も考察していきます。
※追記
2020年5月、「GAFAM」5社の株式時価総額の合計が、東証1部約2170社を上回りました。
引き続きこのGAFAMが世界経済、そして僕たちの生活に大きく関わってくることは間違いありません。しっかり様相を把握しておくことが大切です。
2倍以上あった差が3年超で逆転。Google（Alphabet）、Apple、Facebook、Amazon、Microsoftの「GAFAM」5社の株式時価総額の合計が、東証1部約2170社を上回りました。https://t.co/vKtrmxlxyF
— 日本経済新聞 電子版 (@nikkei) May 9, 2020
目次
GAFAM（ガファム）は世界で最も注目されている企業
GAFAM（ガファム）とはIT企業の雄と言われる5社であるG（Google）A（Apple）F（Facebook）A（Amazon）M（Microsoft）の頭文字を取った呼び方のことです。
GAFAM（ガファム）が提供している主なサービスはこちら。
Google
世界最大の検索エンジン
Apple
iPhoneやMac Bookなどのデジタルデバイス
Facebook
世界最大のソーシャルネットワークサービス
Amazon
世界最大のオンラインショッピングサービス
マイクロソフト
世界最大シェアのOS・ソフトの開発
どの企業も、私たちが普段から生活の中で使っているサービスを提供してくれている有名な会社ですよね。
世界の企業時価総額ランキングを見ても分かるように、GAFAM（ガファム）を構成する５企業が上位を独占しています。
※アルファベットはGoogleの親会社。ほとんどGoogleのことです。
出典：GloTech Trendsより
この５企業、それぞれ全く別のサービスを展開しているように見えますが共通点が多くあります。
それは
- インターネットを軸にしたプラットフォームビジネスであること
- 人々の生活に浸透し、すでにインフラになりつつあること
- インフラとして得た膨大なビッグデータを所持し、それを自動運転やAIに活用し始めていること
ということです。
GAFAM（ガファム）と呼ばれる５企業は一介のIT企業で終わる気はサラサラなく、21世紀の「当たり前」を作ろうとしている企業なのですね。
GAFAM(ガファム)をそれぞれ解説します！
それでは早速、GAFAM（ガファム）を構成する５大企業をそれぞれ解説していきます！
GAFAM（Google）
Googleは世界最大の検索エンジンを持つアメリカのIT企業です。
1998年に設立され、様々なオンラインサービスを展開しています。
身近にある「Google map」や「YouTube」はもちろん、Webマーケティングに必須の「Google Analytics」なども無料で提供されているので便利ですよね。
ここ最近は膨大なビッグデータを生かして車の自動運転や「Google Home」など、オンラインとオフラインを繋ぐサービスも展開してきました。
Googleは人々の生活をインターネットに接続した、21世紀を代表する企業であることに疑いの余地はありません。
GAFAM（Apple）
ご存知、Apple！僕もこの会社が大好きです！今のスマートフォン文化を広げたのはアップルの成果です。
誰もが利用したことのあるiPhoneはもちろん、iPadやMacBookもかなり一般的に浸透してきていますね。
課題としては、ハード（製品面）でのサービスした展開していないため、ソフト（ウェブ上のサービス）を強化する必要がある、ということです。
日本国内ではiPhoneのシェアが圧倒的でしたが、2018年の9月にはAndroidにシェアを逆転されています。
このシェアを奪還することが当面の課題になりそうです。
GAFAM（Facebook）
SNS界の巨人、フェイスブック。世界全国に22億3000万人もユーザーがいると言われています。（世界人口の４人に1人）
しかも、子会社のワッツアップやインスタグラムのユーザー数を合わせると、35億人にまで登ります。
これはなんと、世界人口の約半分！
一部のネットユーザーからは「オワコン」と言われていますが、そんなことはないと思います。
留学経験者なら分かると思うのですが、海外の友人とのつながりを残しておくのってフェイスブックくらいしかなかったりするんですよね。もはや、コミュニケーションのインフラなのでなくなることは、ないかと。
企業もフェイスブック広告を出す時代なので、まだまだ伸びていくと思われます。
GAFAM（Amazon）
GAFAM（ガファム）の中で、もっともビジネスマーケットを広く持っているのがアマゾンです。
アマゾンはご存知の通り、世界最大級のネットショッピングサイト。
我々ユーザーからは見えにくいですが、アマゾンが直接商品を販売するだけではなく、色々な企業（ユニクロとか）がアマゾンのページを「借りて」商品を売るため「マーケットプレイス型」のビジネスとも言われています。
競合としては楽天ですね。日本国内のシェアはほぼ５０：５０とのこと。
また、アマゾンはここ最近かなり多くのビジネスに進出しています。生鮮食品の販売や書籍や映画、音楽配信、金融サービス、クラウド事業まで。
最近ではレジ無しAIコンビニが話題になりましたね！
人々の生活に欠かせない「消費財」のマーケットを握れば最強ですよね…今後のサービスも楽しみです。
GAFAM（Microsoft）
現在のビジネスシーンでPC利用が当たり前になったのはマイクロソフトの功績です。
マイクロソフトのExcel、Word、PowerPointはビジネスマンなら誰もが使ったことがありますよね。
最近はスマートフォンやスマートホームで出遅れ感がありますが、やはりPC市場を牛耳ったのは偉大な成功です。このシェアをアップルのMacBookがリプレイスするのは難しいでしょう。でも、最近のWindowsは使いづらい…
最近はタブレットがPCにもなるsurfaceや、画面をタッチできるPCの販売で盛り返してきているイメージ。
今後の展開に期待です。
GAFAM(ガファム)はすべてプラットフォームビジネス
上記で紹介したGAFAM（ガファム）は、5社ともプラットフォームビジネスを展開しています。
Googeは「ネット検索」Appleは「スマートフォン」Facebookは「ソーシャルネットワークサービス」Amazonは「買い物」Microsoftは「パソコン」
これらはもう、なくなったら困るほどのインフラです。生活に根付いており、失えば今までの生活が困難なレベル。
こうなるとビジネスとしては最強です。顧客は途絶えず、一度広まったプラットフォームは簡単にはひっくり返らない。もし日本で、LINEに変わるチャットアプリが出たとしてもわざわざ入れ替えたりしないですよね。
こうやってGAFAM（ガファム）は人々の生活に入り込み、当たり前になり、インフラ化してきました。
日本からもこんな大企業が出てきてくれると嬉しいですね。
次世代のGAFAM(ガファム)を狙う企業たち
GAFAM（ガファム）が現れたのがたったのここ20年、というように現在のビジネスモデルは栄枯盛衰、彗星の如く成り上がりを見せています。
そんな中、次々と次世代を行く企業が生まれてきています。
NETFLIX（ネットフリックス）
ネットフリックスはアメリカ発の動画配信サービス企業。全世界で登録者数は１億人以上も。日本でもかなり浸透してきていますよね。最近は山手線の車内広告をジャックして話題になりました。
また、ネットフリックスは日本の市場を攻略するためにテレビのリモコンにネットフリックスのボタンを埋め込むというとんでもないアイデアを実行。
大手のテレビメーカーにリモコン製造費の１０％を負担することでネットフリックスボタンを入れ始めています。
ネットフリックスが日本に進出してきた2015年は国内のネット対応テレビは250万台。リモコンの制作費は100円なのでリモコン1つに10円でネットフリックスボタンを埋め込みました。
つまり、たった2500万円で日本にネットフリックスボタン付きのテレビを送り出したんですね。
（ちなみにネットフリックスの年間マーケティング費用は6000万円なので、負担は極めて低め）
う〜ん、すごいマーケティングですね！
アリババ（阿里巴巴集団）
アリババは中国でジャック・マーが作り上げた巨大Eコマース企業です。中国版のAmazonや楽天と考えてください。世界６位の企業価値を持っています。
どのくらいすごいかというと、2018年11月11日に行われたセールで1日で約2.8兆円もの売上を出したのです。
楽天の年間流通額が約４兆円と言われているので、その約3/4をたった1日で出した計算です。ヤバすぎますね…
アリババはEコマースだけでなく「スマホ決済」を中国に広めた功績もあります。「アリペイ」という決済アプリ展開しており、アリペイを使った中国での年間取引額は150兆円とも言われ、日本は５兆円なので30倍の差があります。
もともと治安のよくない中国では「支払いをしない客がいる」という売り手vs「偽物を掴まされたくない」という顧客のゆがんだ構造がありましたが、これを解決したのがアリペイです。
Alipayの使い方としては、まずアカウントにお金をチャージして、購入の手続きを済ませたら料金を販売業者ではなくAlipayに支払う。利用者が代金を支払うと販売業者には支払い完了通知が送られるため、それをもって商品を発送。
利用者が支払った購入代金はすぐに販売業者に支払われるわけではなくAlipayが一時的に預かるため、販売業者側に何らかの問題が起きればすぐに返金してもらうことができる。
もともと信頼関係のなかった「売り手」と「顧客」の間に巨大な信頼と力を持つ「アリペイ」が介入することで、買い物をスムーズにした、ということですね。すごいなぁ…
日本からGAFAM（ガファム）に対抗する企業を作るには？
こう見ると、日本の企業はどうやってアメリカや中国に対抗すればいいんだ？と思ってしまいますよね。
実は日本は「官民一体」の力が弱く、そのせいで世界に展開するサービスが作れないと言われています。
例えば欧米では、国が大企業の株を買って資本を投入します。企業は国の後ろ盾があるので資金面の不安を最小限に研究・開発をし商品を世界に流通させます。
対して日本はトロンやiPS細胞などの素晴らしい開発技術とセンスがあるのに商品化の段階で挫折。
アメリカからの圧力や輸送面の問題もありますが、1番は圧倒的に研究開発資金の不足。国からバックアップの不足です。
再生医療の最先端をいくiPS細胞だってせっかく開発したのに、研究資金が圧倒的に足りていません。
iPS細胞を開発した山中教授なんて研究開発の寄付金集めのために日本中のマラソン大会に出ているんです。先進国でこんなの日本くらいですよ！なんとかして欲しいですね。
まとめ：GAFAM（ガファム）の動向はチェックしよう！
今回紹介したGAFAM（ガファム）はすでに世界のIT市場で圧倒的な地位を保っています。でも、それに追随する企業がたくさん出てきているのも事実。
こういったサービスは僕たちの生活にも直接関わってくるので、動向を見逃さないようにしましょう。
